企業の動画配信はどのように行う？配信形式や業者へ依頼する際のポイントをご紹介

セミナーや展示会、会社説明会などのイベントの模様を中継したり、社内報や株主総会の配信などを行ったりする目的で、オンライン動画配信を活用する企業が増えています。
イベントの開催が決まり、動画でその模様を配信したいと考えている企業の方も多いのではないでしょうか。
しかし、これまで動画の配信や撮影をした経験がなく、オンライン配信を決めたものの何から手を付けて良いか分からないという方もいるかもしれません。

そこでこの記事では、企業が動画配信をするにあたって検討すべきことや、配信プラットフォームによる違いやメリット・デメリットなどをご紹介します。

企業単位で動画の配信をしようと決めたら、まずは動画配信について以下の7つの項目を決めましょう。

1.イベント配信の対象者（規模感）の確認

まずは、配信イベントの対象者を決めます。社員のみ、会員顧客のみといった限定配信の形式とするのか、あるいは誰でも見られる大規模配信とするのかを検討します。
希望する配信規模によって、適した配信プラットフォームや機材などが異なる場合があるため、対象者を事前に明確にしておきましょう。

2.ライブ配信か、VOD（ビデオオンデマンド）か

ライブ配信（いわゆる生中継）の形式で行いたいのか、VOD（ビデオオンデマンド／視聴者が好きなときにいつでも見られる）の形式で行いたいのかも、事前に検討の上決めておきましょう。ライブ配信かVODでの配信のどちらを選ぶかで、適した配信プラットフォームが異なります。

3.視聴ログは必要か

視聴ログとは、動画の視聴に関するユーザの行動をデータにまとめたものです。
Webサイトにおける「効果測定」の、動画コンテンツ版にあたると考えると分かりやすいでしょう。この視聴ログを取得する必要があるかないかによっても、動画プラットフォームや配信形式の選定に影響します。

4.編集は必要か

撮影した動画をそのまま配信するか、不要なシーンをカットするなどの編集や字幕・テロップを入れるなどして適した体裁に整える必要があるかどうかも先に決めておきましょう。もし編集を行う場合、自社で編集まで行うか、外注で編集を依頼するかまで検討しておくと良いでしょう。

5.撮影の外部発注は必要か

動画の撮影そのものも、自社で行うのか外注するのかを事前に決定しておきます。もし自社で撮影する場合は、機材の調達や撮影スタッフの確保などの事前準備が必要になります。外注する場合でも、どのような動画を想定しているのかをスムーズに伝えるために、企画を立てておかなければなりません。

6.会場のネットワーク状況の確認（ライブ配信の場合）

ライブ配信（生中継）を行う場合は、イベント会場のネットワーク接続状況についても事前に確認しておきましょう。接続状況が良くないと、配信の画質や音質、速度などに影響してしまうことがあります。接続状況について不安がある場合は、補完するための対策を整えておく必要も出てくるでしょう。

7.配信プラットフォームの選定

ここまで検討した6つの事項を踏まえ、配信を行うプラットフォーム選びを行います。次の項目からは、配信プラットフォームを選ぶ際のポイントをご紹介します。

動画の配信プラットフォームには、無料と有料のサービスがあります。いきなりプラットフォームを決めてしまうのではなく、まずは有料プラットフォームにするか無料プラットフォームにするかを先に決めておきましょう。

無料の動画配信プラットフォーム

無料で動画を配信できる配信プラットフォームの代表的なものに「YouTube」が挙げられます。実際にYouTubeを活用し、PR動画などを配信している企業も少なくありません。YouTubeは、撮影し編集した動画を配信することはもちろん、ライブ配信を行うこともでき、無料でありながら優秀な動画配信プラットフォームです。

YouTubeを選ぶメリットとして、まず「視聴者層が非常に幅広い」という点があります。利用ユーザが多く、幅広い属性の方に見てもらえることから、さまざまなタイプの顧客獲得につながるでしょう。プラットフォームの利用自体は無料のため、コストをかけずに動画配信できるのもメリットです。
それだけではなく、YouTubeには視聴ログにあたる「YouTubeアナリティクス」という分析機能がデフォルトで備わっています。Webサイトと同様に動画コンテンツでも効果の測定を行いたい場合は、詳細な分析を行えるため便利です。

一方、YouTubeを選ぶデメリットもあります。まず、代表的なものとして「利用者数が非常に多い」という点が挙げられます。巨大規模ゆえに他の多くの動画に埋もれてしまい、ユーザに見つけられにくくなることがデメリットにつながります。
制作した動画やライブ配信を1人でも多くの人に見てもらいたいのであれば、メルマガやSNSなどでの宣伝（配信告知）を検討しなければなりません。

他にも企業が配信する場合は、セキュリティの担保が難しいという点もデメリットとして挙げられます。
YouTubeでは限定公開もできますがアカウントごとのログイン認証をするわけではなく、URLを共有された方であれば誰でも見ることが可能です。動画のURLが部外者に漏れてしまえば、誰でも閲覧できる状態になってしまいます。そのため、クローズド配信（社内向けなどの閲覧者を限定した配信）には向いていません。

また、YouTubeは動画配信のみに特化したプラットフォームで、撮影や編集などは自前で行うことが前提です。動画配信を初めて行う方にとってはハードルになりえます。
機材の調達を始めとする撮影に関して不安がある場合は、撮影や編集のみを請け負う業者もありますので問い合わせてみてはいかがでしょうか。

有料動画配信プラットフォーム

動画配信プラットフォームには有料タイプのものもあり、そのサービス内容には、以下のような形態があります。

・配信プラットフォームだけを提供するサービス
・撮影も配信プラットフォームも両方提供するサービス

YouTubeなどの無料配信プラットフォームの場合、配信は無料ですぐにできます。しかし、配信以外の撮影や編集などは別途検討しなければなりません。
それに対して、有料の動画配信プラットフォームは、撮影から編集、配信までを一気にできるサービスもあります。また、有料動画配信プラットフォームには企業向けのサービスも多く、クローズド配信、マネタイズへの対応やセキュリティ対策が行われていたり、視聴者が多くても比較的安定した配信ができるといったメリットがあります。

YouTubeなどの無料動画配信プラットフォームの利用と比べて、費用が必要な点には注意が必要ですが、有料動画配信プラットフォームはサポートが充実しているため、初めて動画配信を行う場合には有料の動画配信サービスを検討することをおすすめします。

有料動画配信プラットフォームの選定ポイント

有料動画配信プラットフォームには、さまざまなものがあります。選定する際は、下記のポイントをチェックしましょう。

・実施したい配信形態に対応しているかの確認
　　ライブ配信、VOD配信
・必要な機能が揃っているかの確認
　　クローズド配信のための認証機能や課金機能、視聴ログの有無、編集機能の有無など
・撮影を依頼する場合の確認事項
　・機材の貸出や出張撮影は可能か
　・どの規模の撮影まで対応できるか
　・希望する配信プラットフォームに対応しているか
　・動画の納品に対応しているか

上記のような要件を事前にまとめ、それらを実現できるサービスを選定すると、後々困りごとが出てくることを防げます。

企業が動画配信を行う場合、有料動画配信プラットフォームの利用が良いとはいえ、たくさんのサービスがあるためどれを選べば良いのか迷うかもしれません。
そこでおすすめなのが、アクセリアの「オールインワン動画撮影＋配信プラットフォーム」です。

【オールインワン動画撮影＋配信プラットフォームの特徴】
・イベントの規模を問わず対応可能
・VOD配信、ライブ配信、マネタイズ（収益を得る）機能など、さまざまなニーズに対応
・多数の配信プラットフォームに対応可能（YouTube Live、Twitterライブ放送、Facebookライブ、Vimeo、ULIZA、Zoom、Teams、Webex、Google Meet など）
・セキュア環境でのクローズド配信も可能（株主総会などに最適）
・動画視聴ログの取得と分析が可能で、動画の効果を簡単に可視化できる

撮影から編集、配信まで対応できるため、自前で映像機材を揃えたりスタッフを確保したりする必要はありません。配信会場でのインターネット回線は企業様にご用意いただくこととなりますが、もし難しい場合はご相談ください。

「オールインワン動画撮影＋配信プラットフォーム」の詳細は、下記でも詳しくご紹介しています。
　▶オールインワン動画撮影＋配信プラットフォーム サービスページ

また、様々な事例も紹介しておりますので、ご参考になれば幸いです。
　▶場面に合わせた映像構成で株主様向けにライブ配信（ニチガス様）
　▶オフィスで撮影・Webinar ツール活用で講演者・参加者はどこからでも参加可能！（ソラコム様）
　▶田無神社の本殿・拝殿内をデジタルアーカイブ化し、次世代への継承を（田無神社様）

「動画コンテンツの配信を考えているが、撮影や編集のノウハウがない」「企業動画を収益化につなげたいが、適した配信プラットフォームが分からない」など、企業動画に関するお悩みをお持ちであれば、ぜひアクセリアまでお気軽にご相談ください。