DX人材とは何？人材育成の基本とリスキリングに有用な資格をご紹介

DXという概念が登場して20年ほどが経ちますが、日本ではDX導入が遅れていると言われています。その理由にはレガシーシステムの存在や投資などさまざまな事項が挙げられていますが、各理由の根底には日本のIT業界の問題である人材不足が隠れています。
DXに関して人材不足を打破するためには、どのような方法を採れば良いのでしょうか。
DX人材についての概要と、DX人材の育成方法、教材の例をご紹介します。

DX人材とは、組織のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する役割を担う人材のことです。「デジタル推進人材」と呼ばれることもあります。

DXには明確な定義はありませんが、デジタル技術とデータを使った経営課題の解決およびビジネス改革という概念を指します。
DXはデジタルツールの導入で実現するという画一的なものではなく、実施内容はDXを推進する企業や団体によって異なるものです。

DX人材とIT人材・デジタル人材の違い

DX人材と似たような言葉に、IT人材とデジタル人材があります。

DX人材はDXを推進する人材、IT人材は情報技術（IT）の活用や情報システム導入を企画・推進・運用する人材という意味です。デジタル人材は、DX人材と同様の意味として使われる場合と、IT人材と同様の意味として使われる場合があります。いずれの名称も、DXを紹介する記事やDX商材を扱う企業によって、意味合いが異なるため注意が必要です。

DX人材の5つの型

経済産業省および独立行政法人情報処理推進機構（IPA）では、学習や企業の人材確保・育成の指針として、「デジタルスキル標準」を策定しています。デジタルスキル標準では、DX人材の類型として、下記の5つの型を定めています。

ビジネスアーキテクト

ビジネスや業務の変革の目的を設定。関係者を収集し、チームを構築するなど、目的を実現するための一連の推進を行う。

データサイエンティスト

データを活用したビジネス・業務の変革や新規ビジネスの立ち上げに向け、データの収集・解析を行う。またデータ収集・解析方法の設計や実装、運用を担う。

デザイナー

ビジネス・顧客などの総合的な視点から、製品・サービスの方針や開発プロセスを策定し、製品・サービスのデザインを担う。

ソフトウェアエンジニア

DX技術を活用したシステムやソフトウェアの設計、開発、運用を行う。

サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティリスクに対処する。

参考：＜概要編＞デジタルスキル標準ver.1.0｜経済産業省
https://www.meti.go.jp/press/2022/12/20221221002/20221221002-1.pdf

日本においてはDXの導入が遅れているとともに、DX人材も不足しているのが現状です。

DX導入・デジタル化が遅れている日本

スイスの国際経営開発研究所（IMD）が発表した「世界デジタル競争力ランキング2022」では、デンマーク、米国、スウェーデン、シンガポールなどが上位となる中、日本は過去最低の29位となっています。ランキングに用いられた採点項目のうち、特に「国際経験」と、DXと関連する「ビッグデータ活用・分析」「ビジネス上の俊敏性」で低評価を受けていました。

参考：世界デジタル競争力ランキング、日本は29位に低下｜JETRO
https://www.jetro.go.jp/biznews/2022/10/1128218948d5f5df.html

その理由は、レガシーシステム（既存システム）の維持に予算が割かれており、戦略的なIT投資に資金・人材が割かれていないことです。またIT投資が充分になされていないことに関連して、日本のDX人材は不足傾向にあります。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）が発行する「DX白書2023」によると、「DX人材が大幅に不足している」と回答した日本企業は49.6％に上ります。

参考：DX白書2023｜独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）
https://www.ipa.go.jp/publish/wp-dx/gmcbt8000000botk-att/000108048.pdf

DX人材確保のための方法

日本でDXを推進するためには、DX人材を採用したいところですが、DX人材が不足していており採用が難しいという状況にあります。

人材不足を解消するには、社外のコンサルタントや技術者と契約することが方法のひとつです。ほかに、組織内の既存の人材を育成すること（リスキリング）も有効な一手となります。リスキリングとは、新しい職業に就くために必要なスキルや、変化していく仕事の進め方に対応するためのスキルを習得することです。
続いて、DX人材確保のためのDX人材育成の方法について解説します。

組織内でDX人材を育成するには、素質のある人を見極めること、どのような人材が必要か検討することが必要です。

DX人材の資質

DX人材には、デジタル技術やデータに関する知見や、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解しているかが求められます。
DXでは、課題の解決や新たな価値を創造していく必要があります。そのため、主体性や周囲を巻き込むコミュニケーション能力がある人や、新しいものを好み、好奇心旺盛でオリジナリティを求める志向のある人も、DX人材に向いていると言えるでしょう。

どのDX人材育成が必要かの判断

DX人材の育成にあたっては、人材を選定する前に、自社がどういった役割・スキルの人材を求めるのか考えることが必要です。ビジネスアーキテクトもソフトウェアエンジニアもすべてのスキルを持っている人を求めるとなると、目標とするスキルレベルが高すぎて育成に失敗する可能性があります。

DX人材育成のステップ

人材育成の具体的な方法は人材類型によって違いますが、下記の方法は共通しています。

・座学で知識を得る

ビジネスモデルと事例、デジタルとデータの使い方を学びます。学習コンテンツとしては、書籍やインターネットの講座、他社や海外でのDX事例などが使用できます。

・OJTで実践

ビジネス変革のために自社でどのようなことが必要か、その必要なことにデジタル技術を使ってどのようにビジネス化するかを考え、推進します。

・組織外の人材と交流する

組織内だけでDXを考えていても、新しい価値は創造されにくいものです。組織以外でDXを推進する人材と交流すると、新たな発想をする機会を得られます。

ここで、DXへの取り組みやDX人材育成に役立つ資格をご紹介します。資格をとれば必ずDXの導入が達成できるわけではありませんが、資格取得や学習をサポートすることで、知識習得やリスキリングにつながります。

G検定

G検定は、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が主催する、基礎的なAI関連知識を有し、事業に活用する能力があるかを問う検定です。機械学習やディープラーニング、数理・統計などが試験範囲となっています。合格すると合格証書やオープンバッジで資格を証明できるほか、AI人材コミュニティに参加することも可能です。

E資格

E資格は、エンジニア向けのAI資格で、ディープラーニングの理解と、適切な手法を選択・実装する能力を問う資格です。G検定と同じく、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が主催しています。
応用数学、ディープラーニングの具体的手法、開発・運用環境の構築などが試験範囲となっており、資格申し込みの前提として、JDLA認定プログラムの受講が必要です。

データサイエンティスト検定

一般社団法人データサイエンティスト協会が主催する、データ分析、データ加工等に関する試験です。リテラシーレベルに沿って、4段階の難易度があります。

DXは企業によって実施する施策が異なるため難しい概念ではありますが、DX人材の育成は組織内にビジネス改革のできる人材を増やすことでもあるため、実施する価値のあるものです。
DX人材の育成が必要と考えている方は、ぜひ目的に合った教材を探してみてください。